【NEWS】ドットライングループ『永久成長構想』『永久成長構想の9つの成長戦略』を公開いたしました
![ドットライングループ永久成長構想 9つの成長戦略](https://www.dotline-jp.com/wp-content/uploads/2021/07/vision_st2.png)
弊社グループの持続的な成長のために策定いたしました『ドットライングループ 永久成長構想』及び、『ドットライングループ 永久成長構想の9つの成長戦略』を公開いたしました
私たちは「高齢者支援」「障がい者(児)支援」「子育て支援」「経営支援」の4つの領域で事業展開を行う総合医療福祉サービス会社として、人類が存在する限り社会問題を永久に解決しつづける企業として存在し続けます
・・・・・・
9つの成長戦略とは
『ドットライングループ永久成長構想』を実現するため、私たちは9つの戦略を柱に掲げています
【戦略1】社会の抱えている問題をビジネスの手法で戦略的に解決する
【戦略2】まずは命を守るインフラを創る 2030年までにインフラ整備する
【戦略3】徹底的に地域に根差して、密着した経営をする
【戦略4】事業の多角化で、地域包括ケアシステムの中核を担う法人グループにする
【戦略5】地域のスケールメリットを活かして、様々な社会問題解決事業に挑戦
【戦略6】人材育成のプロフェッショナル化
【戦略7】地域の課題解決モデル、ノウハウを日本全国に輸出する
【戦略8】インターネットや最新テクノロジーを制する
【戦略9】原理原則に従って経営をする
・・・・・・
「戦略なきは、
座して死を待つがごとし」
これは、昔から伝わる経営の格言です
常に変化し続ける時代に対応しながら永続的に事業を行うためには、ビジネス戦略と社会貢献の両面から社会問題解決事業を展開していく必要があります
・・・・・・
日本の人口が減ってゆく中で高齢者の割合が2030年まで急増するという「2025年問題」 現代の日本では、かつての「ご近所づきあい」が希薄になってきていると言えるでしょう 三世代が同居する家や地域ごとに存在する住民ひとり一人の役割は消失してきており、隣人とのトラブルを避けお互い干渉しないことも多くなっています また、「自己責任」の言葉が独り歩きして、孤独死・老々介護・介護離職などの問題も多く報道されるようになりました
このような、地域で抱えるさまざまな問題を解決すべく、私たちドットライングループは今後も、大切な家族や仲間が安全に安心して暮らせる生活インフラ(私たちは『命のインフラ』と呼んでいます)を、ここ千葉県より整備し続けていきます
「住み慣れた地域で
安心して楽しく生活していきたい」
誰もが持つその想いを実現していくために、今はひとり一人のニーズに即して在宅でサービスを提供していくことが求められる時代です 「住む環境を変えずに在宅でサービスを受ける」という自己選択ができることは、ご利用者の方々にとっては大きな安心につながり、そのこと自体が心身の安定や症状の緩和にもつながると考えます そのために、ドットライングループは地域の特性や課題に応じられる地域包括ケアシステムを創り、地域住民の皆さまとの信頼を構築してサービスを提供することを大切にしてまいります
事業を継続し、守り、展開していくのは「人」です
創業者も、そこで働くスタッフも、そしてテクノロジーも、次の世代へどんどんバトンを渡していき、変わっていきます しかし、「人」や「もの」や「場所」が変わっても、私たちの想いは引き継がれ、永遠に残ります
『地域の「困った」を
「ありがとう」に変えていきたい
そのために、事業という手法を用いて、
地域が抱える問題を解決し、
幸せを止めることなく創り、
循環し続けていきたい 』
この想いを「永久に不変」のものにするために、私たちは「永久に変化」し「永久に成長」をしていく それが私たちドットライングループの永久成長構想です
▼ドットライングループ永久成長構想
▼”ドットライングループ永久成長構想”の9つの成長戦略
↓↓↓詳細はこちら↓↓↓
https://www.dotline-jp.com/vision/
・・・・・・・・・・・・
地域の「困った」を
「ありがとう」に変える
ドットライングループはこれからも、
ここ千葉県から、
目の前の問題を解決すべく、
事業を拡大していきます
大変喜ばしいことに、これまでの功績は多数メディアにも取り上げて頂いております
ドットライングループが走り続けることができる理由
それぞれの使命、守りたいものとは
幼少期、ただひたすらに「ヒーロー」に憧れ続けた一人の少年が目指し創り上げる未来は、とても暖かな世界
千葉テレビ公認、日本一長い社長メッセージもぜひご覧ください
https://www.dotline-jp.com/message/
ドットライングループに関する
お問い合わせや取材のご依頼は
下記のお問い合わせフォームより
お願いいたします